スキンケア製品のODMとは？OEMとの違いとメーカー選びのポイント

【この記事でわかること】

• スキンケア製品のODMとOEMの違い
• スキンケア製品のODMを活用するメリット
• 委託前に確認しておきたい注意点
• メーカー選びで失敗しないための5つのポイント
• スキンケア製品のODMで委託から発売までに進む流れ

スキンケア製品を自社ブランドで開発したいと考えているものの、「処方開発のノウハウがない」「どのメーカーに依頼すればよいかわからない」と感じていませんか。

スキンケア製品の企画・開発には、原料の選定から処方設計、薬機法（医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律）への対応、製造工程の管理まで、幅広い専門知識が求められます。自社に処方開発の専門人材や知見がない場合は、ODMメーカーへの委託が有力な選択肢となります。

この記事では、スキンケア製品のODMの基本的な仕組みとOEMとの違い、委託するメリットと注意点、そしてメーカー選びで失敗しないためのポイントを解説します。

スキンケア製品のODMとは

ODMとは「Original Design Manufacturer」の略称で、一般にメーカー側が製品の企画提案・処方設計から製造まで一括して担い、委託元のブランド名で発売できる形で納品する形態を指します。

スキンケア分野におけるODMでは、化粧水・美容液・クリーム・洗顔料・UVケアといった製品の処方開発から、容器を含めた包装資材の選定・充填・包装・出荷までをODMメーカーが一貫して支援するケースがあります。委託者（ブランドオーナー）は製品の方向性やターゲット、想定価格帯などの要件を伝えるだけで、自社に処方開発の部門がない状態からでも、オリジナルのスキンケア製品の発売に向けた検討を進められます。

なお、ODMは単に「作ってもらう」だけでなく、「企画提案も含めて任せられる」点が本来の意味合いです。そのため、ODMメーカーの企画提案力・処方開発力が、製品の仕上がりや差別化に大きく影響いたします。

OEMとODMの違い

スキンケア製品の開発委託を検討するとき、「OEM」と「ODM」という2つの言葉が出てきます。どちらも外部メーカーに製造を委託する点は共通していますが、役割分担が異なります。

OEMとODMの違い一覧

【OEMとODMの違い一覧表】

OEMは、委託者が処方・成分を決め、製造工程のみを外部に委託する形態です。処方や成分に独自性を持たせることで、製品の差別化を図る方式です。一方ODMは、ODMメーカーが提案する処方をベースに製品を開発し、委託者はブランディングやパッケージによって独自性を打ち出す方式です。委託者側に処方開発の専門知識がない場合でも、ODMメーカーの企画提案力を生かして製品開発を進められます。

スキンケア製品を初めて開発する事業者や、社内に処方開発の専門部門がない場合は、ODMを選ぶことで、処方設計や試作をODMメーカーに相談しながら開発期間と費用の見通しを立てやすくなります。

スキンケア製品のODMを活用するメリット

自社で処方開発チームを抱えずにスキンケア製品を開発・販売できることは、ODMの大きな利点の一つです。さらに、それ以外にも以下のような複数のメリットがあります。

処方開発の知見を自社で持たなくてもよい

化粧品の処方開発では、原料の特性や相互作用に関する知識、処方設計の経験、安定性試験・安全性試験の実施能力などが求められます。これらを自社で賄うには、専門人材の採用・育成と設備投資が必要です。ODMメーカーに委託することで、人材・設備体制を自社で内製せずに製品開発を進められます。

ODMメーカーの独自技術や原料を活用できる

実績のあるODMメーカーは、独自処方や、独自原料・特許原料を保有しています。これらを活用することで、自社単独では実現が難しいスキンケア製品の開発も可能となります。処方面での差別化は、市場での競争力に直結する重要な要素です。

薬機法対応・品質管理をメーカーと共に進められる

日本国内で化粧品を製造・発売するには、化粧品製造販売業許可や化粧品製造業許可など、事業形態に応じた許可・届出への対応が必要です。化粧品製造販売業許可を取得する場合は、GQP省令・GVP省令に適合した体制整備も求められます。経験豊富なODMメーカーや製造販売業者と連携すれば、許可・届出や品質・安全管理の実務を進めやすくなります。

製造ロット・コストの最適化を打ち合わせで詰められる

自社ブランドの立ち上げ期は、試験的な少量製造からスタートしたいケースが多く見られます。ODMメーカーによっては、小ロット対応から製造工程の効率化まで柔軟に対応しており、段階的なブランド拡大に合わせてシリーズ製品を追加しやすくなります。

スキンケア製品のODMで注意したいポイント

ODMメーカーへの委託には多くのメリットがある一方で、事前に理解しておきたい注意点もあります。委託の前に、以下の点を整理しておきましょう。

処方の権利関係を契約締結前に確認する

ODMで扱う処方は、大きく分けて、委託者の要望に合わせて新たに設計する処方と、ODMメーカーが保有する既存処方のベースを生かしたアレンジ処方があります。新たに設計する処方は独自性を出しやすい一方で、開発期間や費用が大きくなりやすい傾向があります。既存処方をアレンジする場合は開発を進めやすいものの、処方情報やノウハウの管理先、同一または類似の処方が他ブランドにも使用される範囲を確認する必要があります。

製品の独自性や競合との差別化を重視する場合は、委託者専用として使える処方なのか、既存処方をアレンジして使う処方なのか、他ブランドにも使用される処方なのかを契約締結前の打ち合わせで確認しておきましょう。

最小発注ロットの目安を事前に把握する

スキンケア製品の製造では、原料の最小購入単位や充填設備の稼働条件などから、一定以上のロット数が必要となります。ODMメーカーごとに最小発注ロットは異なるため、事業計画に合わせて事前に確認しておきましょう。

効能・効果の表現は薬機法の範囲内に限られる

化粧品として発売する場合、訴求できる効能・効果は56項目の化粧品の効能の範囲内に限られます。「治る」「治療する」といった医薬品的な表現は禁止されています。「うるおいを与える」「肌のコンディションを整える」「乾燥による小じわを目立たなくする」といった範囲内での表現が基本となります。表示設計は企画段階からODMメーカーや薬事担当者とすり合わせて確認することが重要です。

なお、洗浄を目的とする化粧品であれば「にきびを防ぐ」「肌荒れを防ぐ」といった効能を謳える場合があります。一方、洗浄以外の化粧品で「日やけによるシミ・そばかすを防ぐ」「皮膚の殺菌」といった効能・効果を訴求したい場合は、医薬部外品としての承認が必要になります。標ぼうできる効能・効果や必要な手続きは製品区分によって異なるため、企画段階で薬事対応の可否を確認しておくことが重要です。

参考：厚生労働省「化粧品の効能の範囲の改正について」

参考：日本化粧品工業会「化粧品等の適正広告ガイドライン」

スキンケア製品のODMメーカー選定で
確認したい5つのポイント

スキンケア製品のODMメーカー選定は、製品の品質やブランドの成長に直結する重要なプロセスです。委託先を検討する際は、以下の5つのポイントを軸に選定することをおすすめします。

1. スキンケアカテゴリーでの実績と処方開発力

化粧水・美容液・クリーム・乳液・洗顔など、委託したい製品カテゴリーでの開発実績があるかを確認します。スキンケアは処方の安定性や使用感が特に重視される領域であり、ODMメーカーの処方開発力が製品の完成度に大きく影響いたします。

2. 品質管理体制と認証の取得状況

ISO 22716（化粧品GMPに関する国際規格（ガイドライン））やISO 9001（国際的品質保証規格）といった国際規格の認証を取得しているかどうかは、品質管理レベルを判断する指標となります。自社ブランドの信頼性は、委託先ODMメーカーの品質管理体制と切り離して考えることはできません。

3. 企画提案力と独自技術の有無

優れたODMメーカーは、委託者の要件をもとに処方や製品コンセプトを提案する企画提案力を備えています。あわせて、独自処方や、独自原料・特許原料を保有していれば、競合製品との差別化が図りやすくなります。

4. 薬機法対応・届出サポートの範囲

化粧品製造販売届出や全成分・表示事項の確認、修正提案など、薬事対応をどこまでサポートしてもらえるかを確認します。初めて化粧品事業を立ち上げる場合は、薬事手続きの経験が豊富なODMメーカーを選ぶことでトラブルを防ぎやすくなります。

5. 小ロット対応と製造キャパシティ

ブランド立ち上げ期の小ロット製造に対応しているか、さらに事業拡大に伴う増産にも対応できる製造キャパシティがあるかを確認します。長期的なパートナーシップを築くうえで、製造規模の柔軟性は重要な選定条件となります。

スキンケア製品のODMで委託から発売までに進む流れ

ODMメーカーへの委託から製品発売までの流れは、メーカーや製品によって細部は異なりますが、通常は以下のステップで進行します。

STEP 1：要件の整理と問い合わせ

まず、どのようなスキンケア製品を作りたいか（製品カテゴリー、ターゲット、価格帯、数量、販路、訴求ポイント、発売時期など）を整理します。この段階で決まっていない部分があっても、ODMメーカーとの打ち合わせの中で方向性を固めていくことが可能です。

STEP 2：打ち合わせによる方向性の確定

ODMメーカーとの初回打ち合わせで、製品の要件や方向性を共有します。企画提案型ODMメーカーであれば、この段階でトレンドや競合状況を踏まえた製品提案を受けることもできます。

STEP 3：処方・仕様の設計と見積もり

方向性が確定したら、ODMメーカーが処方の設計を開始します。処方の骨格が決まった段階で、容器・パッケージの仕様とあわせて見積もりを取得します。

STEP 4：試作品の確認

処方に基づいて試作品が作成されます。使用感・香り・外観・安定性などを確認し、修正が必要であれば処方の調整を繰り返します。化粧品として納得のいく仕上がりに到達するまで、この工程を複数回行うことが一般的です。

STEP 5：薬機法対応・届出手続き

化粧品として発売する場合は、販売名や製造所などについて化粧品製造販売届出を行います。あわせて、全成分表示の作成や、表示・広告表現が薬機法や関連ガイドラインに適合しているかの確認も必要です。医薬部外品として販売する場合は、医薬部外品としての承認申請が必要になるため、申請区分や申請内容に応じた審査期間を見込んで、早めにスケジュールを組むことが重要です。

STEP 6：製造・充填・包装・出荷・納品

試作品と諸手続きに問題がなければ、本製造へ移行します。充填・包装の工程を経て出荷され、最終的に委託者のもとへ納品されます。

ODMメーカーへ問い合わせる前に整理しておきたい情報

ODMメーカーへの問い合わせ前に、以下の点を整理しておくと、初回の打ち合わせで必要事項を共有しやすくなります。現時点での方向性をまとめておくことで、ODMメーカーからの提案の精度も高まります。

製品の方向性

• ・どのスキンケアカテゴリーを検討しているか（化粧水・美容液・クリーム・洗顔など）
• ・ターゲットは誰か（年齢層・肌悩み・ライフスタイルなど）
• ・製品のポジショニングと想定価格帯
• ・販売チャネル（自社EC・店舗・卸売など）と発売後の販売方法
• ・化粧品として販売するか、医薬部外品として販売するか

事業計画

• ・初回の製造ロット数と予算感
• ・発売希望時期
• ・将来的なシリーズ製品の追加予定

これらが明確に決まっていない段階でも、打ち合わせを通じて方向性を固めていけます。早い段階で問い合わせるほど、発売スケジュールに余裕を持たせやすくなります。

スキンケア製品のODMは
ピカソ美化学研究所にご相談ください

スキンケア製品のODMは、自社に処方開発の知見がない事業者でも、オリジナルのスキンケア製品を発売できる開発委託の形態です。OEMとの違いを正しく理解したうえで、企画提案型ODMメーカーの企画提案力・処方開発力・品質管理体制・薬機法対応力を比較検討することが、製品開発の成功につながります。

ピカソ美化学研究所は、企画提案型ODMとして国内外の化粧品開発を支援しています。ISO 22716（化粧品GMPに関する国際規格（ガイドライン））・ISO 9001（国際的品質保証規格）を取得し、化粧品製造業・化粧品製造販売業・医薬部外品製造業・医薬部外品製造販売業の許可を備えております。

1935年の創業以来、スキンケアをはじめとする化粧品・医薬部外品の研究開発・製造を支援してまいりました。大阪・東京・上海・バンコクに、営業所と研究所をかまえ、国内外約120名体制で、ブランドの構想段階から製品化までご相談を承っております。

スキンケア製品のODMをご検討の際は、処方の方向性が固まっていない段階からでもご相談いただけます。以下のフォームよりお気軽にお問い合わせください。

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